緊急事態宣言解除後テレワークの実態について調査してみた

今回の内容

新型コロナ感染拡大に伴う急激な働き方の変化に伴い、テレワークの採用、利用拡大が急速に進んでいます。

不安やストレスを抱える中、初めてのテレワークで戸惑いを感じている方も多くいらっしゃるのではないでしょうか。その実態を探るため、「テレワークに関する調査」を実施いたしました。

調査概要

●調査項目：テレワークに関する調査
●調査実施期間：2020年7月8日～7月31日
●調査手法：株式会社ハイパーの顧客データベースへのインターネット調査
●調査対象：ビジネスパーソン　計254名
※254名の従業員規模別内訳
・ 1～50人：76名
・ 51～100人：50名
・ 101～300人：72名
・ 301人以上：56名
●調査企画：株式会社ハイパー
●調査実施：株式会社ハイパー

背景

コロナ禍をきっかけに導入が進んだテレワークですが、緊急事態宣言解除を機に通常勤務に戻る企業も少なくありません。しかし本来、テレワークは感染症を一時的に回避するための方策ではありません。ビジネスの成功に向け取り組んでいる企業にとって『人員不足』『生産性向上』が大きな課題となっています。テレワークを含むリモートワークの企業の実施状況によって、働き方においてどのような意識の違いがあるのか、あるいは課題は何かを調査分析しました。

やってみてどうなった？

254名のビジネスパーソンにご回答を頂けました。
従業員別に企業を見た時、いくつか顕著な違いが見えてきました。
テレワークを実施する為に必要な取り組みが見えてきました。

今回わかったこと

緊急事態宣言後のテレワーク実施状況は？

現在のテレワークの実施状況について聞きました。全体では「緊急事態宣言後に急遽実施した」57.1％、「緊急事態宣言以前からやっている」15.0％と、感染拡大防止に関わらずテレワークを実施した企業様が75.1％となりました。

従業員数別に比較すると300名以上の大企業様では83.9％と8割を超えました。

また、新型コロナウイルス感染拡大の影響を受けて、事前準備が十分に整わない中で緊急的かつ半強制的にテレワークを導入・実施せざるを得なかった企業が多いことがうかがえる。
　

テレワークの実施範囲は？

テレワークを実施した範囲について聞いてみました。全体では「一部の部署だけ実施している」57.6％、「全社でテレワークを実施している」39.1％、となっている。

企業規模別に見ると、1～50名の企業では「全社ででテレワークを実施している」57.1％、大企業や中堅企業と比べると、全社的に実施する企業様が多い状況にある。

ワンポイント

今回のアンケートでは下記項目について調査を致しました。

◆テレワークを実施していますか？
◆テレワークの実施範囲について教えてください。
◆テレワークを実施して良かったと思いますか？
◆どのような点でそう思われましたか？
◆テレワークの課題はどのようなものがあると思いますか？
◆ビジネスチャットツールは使っていますか？
◆ビジネスチャットツールは何を使っていますか？
◆WEB会議・オンライン商談をする際、どのツールを使っていますか？
◆勤怠管理において、どのクラウドツールを使っていますか？
◆今後、貴社でのテレワークに対する方針を教えて下さい。

下記リンクから、
今回のアンケート結果の数値や細かい項目などの詳細はお役立ち資料で紹介しています。

参考お役立ち資料の無料ダウンロード緊急事態宣言解除後のテレワークの実態